子宮頸がん検診啓発プロジェクト「Blue Star Project」 横浜DeNAベイスターズ主催試合にて 「Blue Star Project Women's ナイター」開催決定 当日の観戦チケットが当たるキャンペーンも実施予定 2020年4月2日(木)広島東洋カープ戦

ロシュ・ダイアグノスティックス株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO 小笠原 信、以下ロシュ)と株式会社ディー・エヌ・エー(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長兼CEO 守安 功、以下DeNA)の子会社であるDeSCヘルスケア株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:三宅 邦明、以下DeSCヘルスケア)は、国内全体の子宮頸がん検診の受診率向上を目指す「Blue Star Project(ブルースタープロジェクト)」の一環で、横浜DeNAベイスターズが2020年4月2日(木)に開催する広島東洋カープ戦にて「Blue Star Project Women's ナイター」を開催します。

ロシュとDeNAは2019年10月、子宮頸がん検診の受診率向上を目指す 「Blue Star Project(ブルースタープロジェクト)」を共同で発足しました。

両社は本プロジェクトを継続的に展開することで、国内全体の子宮頸がん検診の受診率向上を目指しています。今回の冠試合の開催を通じて、多くの野球ファン、スポーツファンの皆さまに、子宮頸がん検診の必要性を知ってもらう機会とします。

「Blue Star Project Women'sナイター」では、大型ビジョンを含む各種ビジョン、ブース出展、スタジアム内の装飾、関連グッズの配布等を通じてご来場の皆さまに「Blue Star Project」の取り組みをお伝えするほか、始球式を、試合前の各種イベント等も予定しています。なお、当日のイベント等への参加権付きの観戦チケットが当たるプレゼントキャンペーンを3月上旬より予定しています。詳しい内容については、決定次第お伝えします。

 日時:2020年4月2日(木)18時〜広島東洋カープ戦

場所:横浜スタジアム(〒231-0022神奈川県横浜市中区横浜公園)

チケット販売:「B☆SPIRIT友の会」会員先行発売2020年2月18日(火)12:00〜

       一般発売(横浜スタジアム窓口は除く)2020年2月22日(土)10:00〜 

その他:観戦チケット付き試合前イベント等の参加権が当たるキャンペーン2020年3月上旬予定

 「Blue Star Project」では特設サイトを開設し、子宮頸がん検診への理解を促進することを目的としたコンテンツを配信するほか、同サイトに横浜市子宮頸がん検診実施医療機関一覧を掲載これらの情報は、DeSCヘルスケアが提供するヘルスケアエンターテインメントアプリ「kencom」(※1)とも連動し、同アプリの利用者向けにも各種情報等を提供しています。

 また本プロジェクトは、DeNAが2017年にグループ企業である横浜DeNAベイスターズ・横浜スタジアムとともに、スポーツ振興および地域経済活性化等に向けて横浜市と包括連携協定「I☆YOKOHAMA協定」を締結していることから、同市をモデル地区として地元に密着した活動を推進します。さらに検診受診率向上に向けた取り組み、「Blue Star Project」により得られたアンケート調査結果等を横浜市に提供します。なお横浜市では、子宮頸がんの検診受診率を2022年までに現在の46.1%から50%に引き上げることを目標としています。

後援:横浜市
協力:株式会社横浜DeNAベイスターズ 

<プレスリリース> 

 子宮頸がんの国内の年間罹患数​​は約10,900例、年間死亡者数は約2,900名と言われており、女性のがん罹患統計では5位に入ります(※2)。また罹患年齢が20代にも広がるなど若年化が進む中で、全世代の検診受診率は欧米諸国の70%〜80%に対し42%程度(※3)と低い実態があります。

子宮頸がんの罹患率は、女性特有のがんの中では乳がんに次ぐ高さで、20代から30代の女性においては、罹患率はすべてのがんの中で第1位です(※ 4)。定期的に子宮頸がん検診を受けていれば、がんになる前の状態で発見することが可能です。子宮頸がん及び検診について詳しく知りたい方は特設サイトをご覧ください。

(※1)健診結果の閲覧や個々の利用者に合わせた日々の健康情報が閲覧でき、イベントの開催やポイントの付与など、楽しく健康になれる仕組みを備えたヘルスケアエンターテインメントアプリ
(※2)国立がん研究センター「がん情報サービス」より(※3)2016年厚生労働省「国民生活基礎調査」及び「OECD Health at a Glance 2015、Nov2015」より
(※3)2016年厚生労働省「国民生活基礎調査」及び「OECD Health at a Glance 2015、Nov2015」より

(※4)国立研究開発法人国立がん研究センターがん対策情報センター

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